ABOUT
"Go Global Reach India."
世界で戦う。そのためにインドという最高のパートナーを仲間に。
グローバル・インド高度人材プラットフォームを通じて、多様性ある豊かな社会、一人ひとりがやりがいを持ち、楽しみ・活躍する事ができる社会を実現していきます。
不透明で複雑な現代社会の問題を解決するためには、同じではなく多様な考えや視点を持った仲間が必要です。多様性の力を活用しながら、最先端の技術を取り入れることでデジタル化を加速させます。
前職のグローバル・コンサルティングファームから現在までインドと日本を行き来しながら日本企業を支援に携わらせていただいています。その中でわたし自身が確信を持つに至ったことがあります。 それは、①日本には世界に誇れる優れた技術力があるということ、そして、②継続して成長するためには、高度なスキルを持つソフトウェア人材の獲得と組織における多様性を獲得する必要があるということです。
大企業かスタートアップ企業に関わらず、グローバルに価値を提供し続ける企業が、人材獲得と組織の多様性の重要性を認識し事業を成長させています。一方で、人材獲得ができない、多様性を獲得できない場合に、事業全体のボトルネックを生み出していたことを目の当たりにしてきました。
技術力に基づいた日本企業のプロダクトの優位性は、過去Made in Japanという表現が品質力を表すブランドになったほど、世界の中で確固たる地位を築きました。しかし、市場環境が著しくグローバルになった今日では、ハードウェアやバイオテクノロジー、ロボティックスなどの技術力のみならず、ソフトウェア・テクノロジーとVUCA時代に解を見出す条件としての多様性を組織に持つことが持続可能な事業成長、新規事業の実現のために必須です。
例えば、シリコンバレーのスタートアップは、アメリカ生まれアメリカ育ちのメンバーのみでチームを構成せず、インドを初めとする多国籍なメンバーを集結させることによって、組織にテクノロジーとVUCA時代に解を見出す条件としての多様性を内在させています。
日本企業が持つ技術力を活かしつつ、ソフトウェアパワーと多様性をアドオンしていくために最適な手段は何なのか。 私はその問いを起点に日本とインドの政府や大学も巻き込んで、組織力を最も効果的かつ効率的に高められるプラットフォームを設計しました。
グローバル市場を見据えた製品の開発と成長を、もっともっと支援させていただきたい。
私たちはそのために、日本とインドに架かる橋をより多く、より強固にしていきます。 インドの力を組織に取り入れて、一緒に未来を切り拓いてまいりましょう。
ACHIEVEMENT
東京が2022年に開催するグローバルイベント「City-Tech in Tokyo」のアンバサダー企業に選出されました。
Tech Japanは、2021年にインドの技術系人材と日本企業をつなぐオンライン・ポータルを開発したことで、NHKに選ばれました。
Tech Japanとジェトロは、2020年に向けて様々な分野・業種でインドからの人材採用実績のある企業27社を対象に共同調査を実施しました。
Tech Japanの創業者兼CEOである西山直隆が、2022年にインド大使館で開催される日印ビジネスフォーラムにパネリストとして参加しました。
Tech Japanは、2022年に国際規格に基づく情報セキュリティマネジメントシステム (ISO/IEC 27001：2013、ISMS) の認証を取得しました。
Tech Japanは、2022年に日本の技術系スタートアップに質の高い人材を紹介する技術教育を提供することが評価され、日本経済新聞に掲載されました。
Tech Japanは2023年に財団法人日本情報処理開発協会 (JIPDEC) からプライバシーマークの認定を取得しました。
日本のハイテク企業とIITハイデラバードとの産学連携を促進するため、2019年にIITハイデラバードとMoUを締結。
米国公認会計士取得後、デロイトトーマツグループにてベンチャー企業の成長支援に従事。当時、最年少部長に就任。 2016年よりアジア地域統括としてインドチームを組成。多くの日印ビジネス連携を創出。 現在は経済産業省、インド大使館と運営する"日本におけるインド人材採用のワーキンググループ"にて議長を務める。
ソニー・インディア・ソフトウェア・センターで社長を7年間務めた後、現在はインドのITソフトウェアにおける中心的役割を担う、NASSCOM (National Association of Software and Services Companies) 日本委員会の委員長を務める。 2018年には、世界をリードするインドIT業界とイノベーションの新潮流を記した「インドシフト」 (PHP研究所) を出版。
2010年より慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科特任助教、2012年よりインド工科大学ハイデラバード校計算機科学・工学科訪問助教 (〜2018年)、国際協力機構専門家 (～2019年)、および慶応義塾大学SFC研究所上席所員 (現職)。 2018年インド工科大学ハイデラバード校計算機科学・工学科訪問准教授を経て、2019年より同准教授 (現職)。主な研究分野はインターネット、blockchainなど。
2016年にインド工科大学 (IIT) ボンベイ校を卒業後、渡日してダイキン工業株式会社で3年間R&Dエンジニアとして勤務。 2019年からアクセンチュア株式会社にて経営コンサルタントとして日本の大手石油会社や化学メーカーを担当し、2020年にTech Japanに参加。 日本のスタートアップ企業、日印の政府機関及び大学を含んだ両国連携のための持続的エコシステムを構築しながら、Talendy Hubのプロジェクトマネージャーとして事業を牽引。 2023年1月にCPO（Chief Product Officer）就任。
東京大学大学院工学系研究科修了後、富士通研究所、Sun Microsystems、Sonyでソフトウェア開発に携わる。その後GoogleにてGoogle MapsやAndroid OSの開発に携わり、AppleやLINEを経て、2019年にメルカリにCTOとして参画。2022年にはMercari IndiaのManaging Directorを兼任し、2024年退任後、現在は数社の技術アドバイザーや技術顧問を務める
1992年トーマツ入所。IPO業務に従事。2002年野村証券公開引受部へ出向、引受業務に従事した後、帰任後パートナーに就任。多くのIPO案件に携わり、うち34社のIPOに直接関与。その後IT企業CFO、コンサル会社の投資事業部門統括に従事した後。2020年に合同会社 WIZMを設立しスタートアップのIPO、資金調達の支援に携わる。
TEAM MEMBER
ブランディング・コミュニケーション部門ディレクター
IKUMI SHIBATA
営業部長
RYOTA YABUOSHI
営業マネージャー
JOE OKAMOTO
営業アドバイザー
HITOSHI KAKIZXAWA
アライアンスマネージャー
YUTAROU OOUCHI
営業アシスタント
KAZUKO MUTO
営業
KEN OOHARA
編集者 / ライター
WAKANA UOKA
コンサルタント
MAKOTO IIDA
